東京に住んでる人間全員バカ
賛成、反対、功罪いろいろ取り沙汰されつつも開催された東京で２回目の五輪。過去に夏季五輪が２回開催されたのはパリ、ロンドン、ロサンゼルスなのだが、それらと並び称されるほど偉大な街なのだろうか。そもそも人が住むに値する場所なのだろうか。
文／ダテクニヒコ （実話BUNKAタブー2021年11月号）
給料が高いからと上京するバカ
人口約１４００万人を抱える東京都。周辺の横浜市やさいたま市、千葉市などを含めた“東京都市圏”で見ると、人口は３８１４万人になり、２位のデリー（インド）より１２００万人ほど多い世界最大のメガシティである。
ただし人を惹きつける、魅力的な街なのかというとそうでもないらしい。
ユーロインターナショナルの調査によると２０１９年の外国人訪問者ランキングにて東京は１０４４万人で16位。１位香港の２６７２万人の半分にも満たない。
その理由のひとつに「見た目の豪華さが足りない」というのがあって、例えば１００ｍ以上のビルの数。香港が１３８３棟あるのに対して東京は５１３棟。３００ｍ以上のビルに至っては、ひとつも存在していない。
観光にせよ、ビジネスにせよ、外国人が東京に着いたときの第一印象は「しょぼい」なのである。
土地が狭いなら上に伸ばしていくのが常套手段だが近年のタワーマンション乱立も他の諸外国からしてみれば「遅い」し、「全然足りていない」のだ。
人口が多いのに高層マンションが足りていないとなれば、売り手市場で家賃が高騰するのは当然であり。２ベッドルームの平均賃料は世界10位の22万４１００円。１位サンフランシスコの38万４６００円に比べれば安いと思うかもしれないが、もらっている給料が違う。
世界の都市給料ランキングで第１位のサンフランシスコは平均月給71万円。一方、第67位（！）の東京は約30万円ぽっちだ。給料に対する家賃の割合はサンフランシスコが約57％なのに対して、東京は約73％。給料の4分の3が家賃に回されるって、普通なら生きていけないだろう。
そうなると狭いところに住むしかなくなるわけだが、日本の中でも東京都は群を抜いて狭小住宅である。賃貸住宅延べ床面積の全国平均は約46平米。最も広い島根県が約55平米なのに対して、東京都は約40平米。ご存知、狭い上に高く、家賃の全国平均が5万５２００円に対して、最も安い青森県が3万７４８５円。一方、最も高い東京都は7万８５５２円で、差は約2倍もある。
賃貸でこれほどまでに差があるのだから、買うのは夢のまた夢の話。持ち家率の最も高い富山県が約79％なのに対し、最も低い東京都は約46％。違い過ぎる。
ちなみに前述した家賃が約２・１倍違う東京都と青森県の最低賃金を比べると、東京都が１０１３円に対して青森県が７９２円で差は約１・３倍。
つまり給料が良いからと上京して東京都に住んでいる青森県民は、狭い上に高い家賃を支払うことでトータルマイナスになっているのに気付いていないバカという他ない。
一刻も早く、青森に帰郷して職を探すべきである。
イラクよりも死に近い街・東京
東京は家賃が高いだけではない。命のリスクも高い。
コロナ感染者が圧倒的多数なのはご存知の通り。
最近でいうと、酷暑で熱中症の注意喚起が毎日のように行われていたのも記憶に新しいだろう。
東京都心部を中心に高温域が島のように広がる現象を「ヒートアイランド（熱の島）現象」というのだが、それによって同じ気候条件の場所よりも気温が上昇してしまうのである。
原因として、まず「土の地表が少ない」ことが挙げられる。地面がアスファルトや建物で覆われていなければ、水分が蒸発して熱を
逃がしてくれるのだが、それができないために地熱が上昇。気温が高まる。
もうひとつが「高層建物の乱立」。海風などの涼しい風がビルに遮られて流入せず、空気が循環しないた
め、熱が籠もってしまう。
その上、「人口排熱が多い」。わかりやすいところで言うとクーラーの室外機。部屋の熱を外に排出しているわけで、それらが無数にある東京都心の外気が高まるのは当然だ。大型の産業機械が稼働するときに発する熱も加わって、尋常じゃない暑さになる。
結果、気象庁の統計によると２０１７年までの１００年間で東京の気温は３・２度上昇したという。都市部を除いた全国平均１・５度の2倍以上、暑くなっている。
酷暑と共に真夏の脅威となっているのが集中豪雨だ。
19年の台風19号にて、荒川が氾濫の危機に瀕したのをご存知だろうか。地下の貯水槽を使ってギリギリ食い止めたが、もし氾濫していたら、東京都の東側に位置するいわゆる江東５区（墨田区、江東区、足立区、葛飾区、江戸川区）は大規模な水害に見舞われたであろう。ほぼ、沈むと考えていい。
一方、西側が安全かというとそんなことはなく。多摩川が氾濫すれば世田谷区の一部と大田区の大半は被害を受ける。
自分が住んでいるのはこれら以外の区だから安全だというのは大きな間違い。東京都は「内水氾濫」のリスクも高いのである。
前述した台風19号にて、武蔵小杉のマンションが床上浸水したのを覚えているだろうか。多摩川が氾濫したわけではないのに、マンホールから雨水などが逆流して水浸しとなった。このような下水道の雨水排水能力の限界を超えたときに起こる氾濫を「内水氾濫」と呼び、東京都に発生する可能性がある水害の約8割は内水氾濫によるものになるとされている。
東京都の雨水排水能力は区部で時間あたり最大75ミリ、多摩部で最大65ミリとなっている。それを越えると川が氾濫していなくても市街地に浸水被害をもたらすのが東京なのである。
ちなみに今年８月11日に西日本を中心に発生した集中豪雨。神奈川県や富山県の一部では１時間に１００ミリ以上の猛烈な雨が降った。もしそれが東京で降っていたら……。
東京に住むということは毎夏、浸水被害に怯えなくてはならないということだ。
だったら夏は東京以外の避暑地で過ごせば大丈夫だと思った方々。遥かに大きな被害をもたらすものを忘れてはいないだろうか。
そう、地震。
２０１４年に政府の地震調査委員会が叩き出した、
「今後30年に70％」の確率で発生する首都直下地震である。１００年ほど前に起きた関東大震災では約10万人の死者を出したが耐震が進んだ今でも２万３０００人の死者が想定されている。
東京だけでなく、千葉、埼玉、神奈川を含めた都市圏で全壊または焼失する建物が61万棟、このうち火災で焼失するのは41万棟。避難者は７２０万人、
けが人は12万人、救助が必要な人は6万人、そして死者が２万３０００人になると想定されているのである。
ちなみにその７割にあたる１万６０００人は火災が原因で死亡するという。
焼け苦しんで、死ぬ。
そうなる可能性が２０４４年、あと23年の間に70％の確率であると言っているのに東京や近郊に住んでいる意味がわからない。どうかしているとしか思えない。
前述した被害は２０１４年の試算であり、７年経った現在はさらにリスクが高まっているだろう。なぜなら東京都のインフラのほとんどは、前回の東京五輪、すなわち１９６４年に整備したもので、かなり老朽化が進んでいるからだ。
河川や一般道の上に架けられた首都高の落下リスク。下水道の老朽化による道路陥没。ガス管の破損による爆発事故などなど……。
今回の五輪に合わせて改修は進められてきたが、到底すべては直し切れていない。大地震でなくても、大事故の起こるリスクが高すぎるのが東京なのだ。
この辺をシビアに調べているのは保険屋である。英国の保険組織であるロイズがケンブリッジ大学と共同で行っている都市リスクの指標がある。紛争や災害の脅威を試算したランキングで世界１位になったのが、東京。イラクの首都であるバグダッドが10位と言えば、そのリスクの高さを理解していただけるだろうか。
自爆テロが起きまくっている街より危険な東京。
マジで、なんでそんなところに住んでいるのか……。
生き長らえても待つのは孤独死
自然災害のリスクに晒されているだけでなく、日常的な犯罪にも巻き込まれるリスクが高い、東京。
警察庁発表の犯罪統計資料によると、全国の万引き認知件数は年14万６５００件で、人口１万人あたり約11件。都道府県別に見ると、東京都は約15件で第２位となっている。
万引き地獄、東京。
性犯罪の認知件数は全国で年平均８２２４件（10年から14年の５年間）・人口１万人あたり0・65件に対して、東京は第４位の0・83件となっている。
レイプ地獄、東京。
都道府県別銃器押収数ランキング。２００７年から11年の５年間の全国平均は年８０２丁。人口10万人あたりで0・63丁なのに対し、東京は第２位の1・13丁と、全国平均の２倍近い。
銃殺地獄、東京。
要するに犯罪者だらけの街ということ。ちなみに昨年の国税調査によれば、東京の人口密度は１キロ平方メートルあたり６４１０人で、４６４０人で２位の大阪を引き離して圧倒的１位である。それだけ人との距離が近く、犯罪者に遭遇する可能性が高いのだ。
一方、億万長者の数も都道府県別第１位で人口10万人あたり約66人。２位の愛知の約22人よりも圧倒的に多く、俳優・女優・タレントの出身地別ランキングも人口10万人あたり約20人と、２位大阪の約12人よりもかなりある。
これらのデータを見て、「犯罪者に遭うかもしれないが金持ちや有名人と出逢う可能性も高いということはリスクある一方、チャン
スもあるのが東京！」なんて思うかも知れないが、金持ちと有名人の生活圏と庶民の生活圏はまったく別だからノーチャンスと知れ!!
それどころか、生涯を共にするパートナーすら見つけられないのが東京だ。
国立社会保障・人口問題研究所の発表によれば、東京都内在住の男性の生涯未婚率（45〜49歳の未婚率と50〜54歳の未婚率の平均）は約26％で全国第３位。女性は約19％で第１位。
つまり男性の４人に１人、女性の５人に１人は「おひとりさま」というのが東京のリアルである。
結果、東京都に暮らす60歳以上の独居老人は１００人あたり22・31人で全国１位。
ちなみにコンドームメーカーが18年に調べた都道府県別セックス経験人数で東京都は約12人の３位と、ヤルには事欠かない街なので結婚に興味はないがセックスはしたいという人にはオススメかもしれないが、約４分の１の確率で独居老人になって孤独死の恐怖に震える老後を過ごすことになると知れ!!
そもそも人が多すぎるあまり、人と話したり、人と関わるのが億劫になって、友人・知人がほとんどいないというのが東京砂漠の現実。ただ、人としてそれではあまりにも寂しいのか、酒に頼る者も多い。
国税庁によるとアルコール消費量は年間約７億リットル（２０１６年）。成人１人あたり平均で６・77リットル酒を飲んでいることになる。
都道府県別で見ると１番多いのが東京都で、成人１人あたり約10リットル。大酒を飲みそうなイメージのある２位鹿児島県、３位宮崎県、４位沖縄県、５位秋田県よりも多いのだが、それらの県民は仲間同士でワイワイ飲んでいる印象が強いのに対して、東京都民は鬱々としながら独りでヤケ酒をあおっている光景が目に浮かぶ。酩酊するほど飲んだ挙げ句、記憶がないまま罪を犯してしまうことも想像に易い……。
以上、まとめると東京というところは給料がそれほど高くないのに、狭い部屋に高い家賃を払わされて、コロナ感染や水害、大地震、あらゆる事故に怯えながら、酷暑に苦しめられ、イラクの首都よりも命の危険が高いだけでなく、万引き、レイプ、銃殺のリスクに常に晒されながら大金持ちや有名人がたくさんいるのに出逢うことは叶わず、結婚もできずに独り酒に溺れて犯罪者になるか、孤独死を待つだけの地獄なのである。
それなのに総務省によると、19年に東京都市圏（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）に転入してきた者は転出した者よりも14万８７８３人も多かったということだ。
正気ですか？
ただ、東京からの移住を支援するＮＰＯ法人によると、コロナの影響によって在宅ワークを今後も推奨する企業が増えたことで、若者を中心に移住希望者は５万人を超えて10年前の10倍以上になっているという。
この流れに乗って、東京から逃げて！ 早く!!
